派遣って一人暮らしはできるの？手取りの目安と生活にかかる諸費用を調べました

「憧れの都市部で一人暮らしをしたい！」と考えていても、「派遣で働きながら、一人暮らしはできるのかな？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか？

今回は、派遣社員の方が一人暮らしをするにあたって、必要な初期費用と毎月の費用、そして時給から計算できる派遣社員の月給の目安についてご紹介します。

目次: 派遣社員の一人暮らしはもちろん可能です！; 一般的な派遣社員の時給だと月給はいくらくらい？; 女性の一人暮らしにかかる生活費の平均値は？; 派遣社員が一人暮らしをする際に気をつけるべきこと; パソナ「東京ビジネス留学制度」の利用もオススメ; しっかりと計画を立てて、理想の一人暮らしをスタートさせよう！

派遣社員の一人暮らしはもちろん可能です！

結論から言うと、派遣社員が都市部で一人暮らしをすることはもちろんできます。時給制のお仕事は、勤務日数や残業時間などによって毎月の収入に多少の変動は生じますが、収支のバランスが取れた生活ができていれば心配しなくても大丈夫。

まずは、自分がどのような生活を送りたいか、そのためにはいくら必要なのかをしっかり把握することからスタートしましょう。

さらに、一人暮らしを始めるには、月々の生活費だけでなく、引っ越しや生活用品を買いそろえるための初期費用も必要となります。その点も心に留めておきましょう。

一般的な派遣社員の時給だと月給はいくらくらい？

派遣のお仕事は時給制の場合が多いので、実際にどのくらいの金額が毎月手元に入るのかイメージしにくいという方がいるかもしれません。

そこで、時給1,500円で勤務する場合を例に、手取り月給をシュミレーションしてみましょう。

時給1,500円、9時～18時勤務の場合

9時から18時までのうち、1時間は昼休憩なので、1日の就業時間（お給料が発生する時間）は8時間になります。月曜から金曜の週5日間×4週間働くとして、月の勤務日数は約20日となります。

●額面「時給×就業時間×勤務日数」
時給1,500円×8時間×20日＝240,000円

●手取り月給「額面給与-（社会保険料＋所得税）」※概算
240,000円-36,000円＝204,000円

額面から各種社会保険料（健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料）と所得税が天引きされたものが手取り月給です。

社会保険料や所得税の計算は複雑で、扶養家族の有無など、個々の状況によっても額は異なりますが、一般的に額面のおおよそ15％程度が各種社会保険料と所得税の合計になります。あくまで参考として、「額面の15％程度が天引きされる」と覚えておきましょう。

※関連記事：『派遣社員の手取り月給はいくら？計算方法と注意点について』

なお、生活費の中で最も大きな割合を占める家賃は、月給の3割以内にとどめるのが理想的です。地域差もありますが、手取り月給が204,000円の場合は、およそ5～60,000円ほどを家賃に回せると考えるとよいでしょう。

女性の一人暮らしにかかる生活費の平均値は？

手取り月給と家賃のイメージができたら、次は生活費を細かく掘り下げてみましょう。総務省が発表している「2017年家計調査(家計収支編単身世帯詳細結果表)」から、34歳までの働く一人暮らしの女性の生活費をピックアップしてご紹介します。

支出の代表的な費目

調査データにはたくさんの費目が挙げられていますが、ここでは参考として代表的な7つの費目を抜粋しました。

食費 30,794円
交通費 5,636円
光熱・水道 7,980円
被服及び履物 9,410円
通信費 8,283円
教養娯楽 14,746円
交際費 8,954円

以上の合計額は85,803円となり、1か月の生活費は約9万円強になります。

よって、家賃の5～60,000円とあわせても、一人暮らしをするのに必要な金額の合計は約150,000円。光熱費や交際費など、月によって多少の差が生じるとしても、きちんとお金を管理できていれば、十分貯蓄も可能だと言えるのではないでしょうか。

参考元：e-Stat 政府統計ポータルサイト『2017年　家計調査／家計収支編単身世帯詳細結果表』

派遣社員が一人暮らしをする際に気をつけるべきこと

たとえば、今は地元に住んでいるけれど「東京で一人暮らしを始めたい！」という方が、その想いを実行するには、多少の思い切りや決断も必要になるでしょう。

そこで、ここでは、一人暮らしを始める前に知っておくべき、「住まいやお金に関する注意点」を3つご紹介します。

住む場所選びは慎重に

働きたいエリアの近くに住むと、通勤交通費を抑えることができます。ただし、都市部や人気エリアは家賃が高いので、実際に住みたいエリアの家賃相場を調べておくことが大切です。

ちなみに、近年は居住地の近くで働く、あるいは職場の近くに住まいを構える「職住近接」がトレンドにもなっています。交通トラブルに巻き込まれにくかったり、通勤に費やす時間を減らして自分の時間が増えたりといったメリットがあるので、住まい選びの参考にしてはいかがでしょう。

※関連記事：『メリットがいっぱい！職場と住居が近い「職住近接」について』

費用を抑えて引っ越しをしよう

3月や4月は、入学・卒業を迎える学生や、転勤になった社会人の引っ越しが多く、通常より費用が割高になることも。

荷物の量や引っ越しのタイミングを考慮して、引っ越し費用をなるべく抑えることをオススメします。引っ越し費用の一括見積ができるサイトを利用すれば、一度の入力で複数の業者に見積もり依頼ができるので、効率的です。

地域差もありますが、入居時の初期費用は一般的に敷金・礼金・前家賃・仲介手数料がそれぞれ家賃1ヶ月分、保証料や火災保険料、鍵交換費用などと合わせて、最大で家賃の4.5～5カ月分の金額がかかると言われています。

節約しやすいのは食費

意識次第で節約しやすいのは食費です。さきほどの総務省統計局のデータのうち、食費に注目してみると、飲料2,545円、外食12,437円という数字が出ています。このあたりは、意識すれば節約できる部分。外食を少なめにして、できるだけ自炊やお弁当を作ったり、外出時にはお気に入りのドリンクを入れたマイボトルを携帯したりと、工夫を楽しみながら節約ができると、一人暮らしがもっと豊かになるのではないでしょうか。